スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

男女共同参画計画に凄まじい抗議(第5回)

男女共同参画に対する抗議文が大幅にパワーアップしました。


はっきり言って男女共同参画は、
○立法、行政、司法、刑事、社会保障、労働、経済、社会、文化、婚姻、家族等の各分野に渡って広範に男性を差別するものであり、憲法第14条の法の下の平等に違反。
○憲法第13条の男性の幸福追求権に違反。男女共同参画は、異性・家族間の愛、信頼、絆、男性性、女性性、父性、母性、貞操、自己犠牲といった価値観を破壊し、不信感、侮蔑、嫌悪、憎悪、絶望といった感情を植え付け、結婚し、家庭を持つ権利(世界人権宣言第16条で規定)を侵害するものである。また、結婚、子育てが社会の存続に関わることであるにも関わらず、結婚しない、子供を持たない選択を肯定するのは、自己決定権の濫用を助長し、少子化を加速させるものである。経済力のある女性、女性らしくない女性、わがままな女性が増加することにより、男性から女性に対し、守る、奢る、養う、助ける、プレゼントする、かっこいいところを見せるといった価値観や結婚観が揺らいでいる。
男女共同参画は、女性に幸福をもたらす社会であるか疑わしい。一部の女性が優遇され、前近代の貴族のような恵まれた人生が送れる一方で入学から老後、恋愛から就職に至るまであらゆる場面で公権力によって差別され、かつてのアメリカの黒人・先住民、植民地の被支配民族のような二級市民、奴隷状態に置かれる男性は、女性を嫌悪・憎悪し、あるいは女性に無関心・不信・恐怖・反感等の感情を持つことになり、男性の女性観に悪影響を及ぼしている。男女共同参画、フェミニズム、ジェンダーフリーに反対する女性や専業主婦願望の女性は、間違っていると切り捨てられ、情けない、遅れている、女の敵は女、脱落者と罵声を浴びせられ、多様な価値観は認められない。
フェミニズムを信奉する女性団体と男女共同参画、マスコミによって真実を知る機会を奪われ、肌の露出、性格、恋愛、婚前の性交渉、フリーセックス、晩婚、高齢出産は女性の自由と持て囃されてきたが、男性の本音や生物の特性を無視してきた結果、一部は既に取り返しのつかない状態になっている。男性が結婚に際して女性に性格だけでなく、若さ、処女性を求めることが多い(一方、女性は男性に経済力を求める。)事実を掻き消され、男性の本音を知らないまま男性とみだりに深い関係に陥り、加齢してきた女性は結婚が困難になっている。お嫁さんになることを古い考えであると決めつけられ、良妻賢母の資質を磨く機会を家庭、学校で奪われ、生物的な女性らしさだけでなく、社会的な女性らしさも奪われ、女性の魅力が損なわれている。恋愛するにしても、男性がセクハラ、ストーカー等のレッテルを貼られるのを避けるため、職場等で恋愛に発展する機会は減少しており、恋愛・結婚自体を諦める、価値のないものとみなす男性も増加している。専業主婦願望の女性が増加に転じる一方、逆に共働きを求める男性は増加し、意識の差が拡大しており、専業主婦自体、各種優遇措置が廃止され、無職と同様に扱われるようになる。お見合いパーティー等の結婚活動市場では、各種報道にあるように、女性の登録者数の方が多かったり、女性枠がすぐに埋まるような男性優位の状況になっている。(戦争前後、エリート男性対象でなければこのような現象は今まで見られなかった。)
日本では、女性があまりにも甘やかされ、保護されているため、安全に対する感覚が麻痺し、マスコミ等の報道により、外国人男性は頼もしくて優しいと認識し、ジェンダーフリー教育で女は男と異なり、海外ではか弱い存在であることが理解できず、海外の治安状況が十分知らされていないことと相俟って、海外で過ごす能力を奪われることにより、強姦被害に遭い、泣き寝入りしたり、殺害されて被害者の実名が公表される等取り返しのつかない事態になっている。
結婚は奴隷契約と揶揄されるほど男性に不利な契約であり、男性から結婚を避けられ、結婚するならするで、権利意識に目覚め、より慎重になった男性によって婚前契約の締結を迫られ、離婚時の財産請求権があらかじめ制限され、家計の管理は、より稼いでいる者、より財産管理能力のある者が行うべきであると主張され、男性と同じくらいの収入、又はそれに代わる家事育児の貢献を求められ、子育ての費用・労働は折半にするようビジネスライクな関係を求められることとなる。
高齢出産のリスクは、母親の年齢による子供への影響が父親の年齢による影響より遥かに大きく、その他各方面から統計上の裏付けが取れているにも関わらず、女性の自由に影響が出るとして男女共同参画は認めようとせず、多くの女性、親に不利益を被らせている。また、不妊のリスクも加齢するに連れて上昇するが、男女共同参画は最近まで問題にしようとしなかった。
家族や恋人の男性が冤罪で投獄されるリスクに怯え、息子は就職も結婚も困難になり、女性を養う男性の不在、財政破綻、年金制度の崩壊(またはそれらを防ぐための痛みを伴う改革)と相俟って今後、適齢期を過ぎた非正規雇用の独身女性を中心にホームレスの女性が激増する予測が立てられている。男女共同参画社会は、女性間の格差を男性間並みに拡大させ、男女間だけでなく、女性間の対立も引き起こし、男女問わず孤独死(年間数万人とも言われている。)を激増させる。男女共同参画社会のつけは、就職、結婚に失敗し、人間関係、健康等において不幸に見舞われた人の自殺、野垂れ死に、孤独死によって贖われることになる。全ての女性が幸せになると思ったら、大間違いであり、騙されてはならない。
男女共同参画は、子供に幸福をもたらす社会であるか疑わしい。生まれながらに莫大な公的債務を押し付ける財政的児童虐待を推進し、少子化で子供向け娯楽が縮小し、父親が簡単に犯罪者になり、母親不在で成長し、母親が家庭で一番偉そうに威張り、離婚も母親の思いのままで、母親が子供を父親の元から無断で連れ去っても誘拐罪にならず、母親が子供を殺しても不起訴、無罪、執行猶予でろくに罰せられない。
特に、男子は生まれながらに男性性を否定され、法律、政策は女子優遇、予算は女子に大半を分配、マスコミは女子をもてはやす中、女子が少しでも嫌がることをしたら犯罪者扱いされ、女子に優先的に雇用を奪われ、経済力を持てず、恋愛を規制され、周囲は貞操観念、思いやりのない女子ばかりで結婚も困難になり、(結婚自体男子に圧倒的に不利な制度であり、結婚したいとも思わない男性も増えており、家族制度自体崩壊の最中にある。)人間としての尊厳を奪われる生活が待ち構えている。
男女共同参画は、高齢者に幸福をもたらす社会であるか疑わしい。非婚化、少子化が進んで年金制度が維持できなくなり、年金支給開始年齢の引き上げ、年金の減額・支給打ち切り又は年金制度の破綻に怯え、財政難、税収減、過疎化で行政サービスが低下し、家族制度・結婚制度の崩壊を率先して実行・放置した世代なので若者から恨まれ、特に個人のライフスタイルへの干渉になるので子供に結婚するようお願いすることもできず、家族の絆の破壊で老後の面倒を見てくれる子孫がいなくなり、跡継ぎがいないので築いた財産が誰にも相続されず国庫へ献上するケースが増加し、日本中で家系が途絶え、地域社会は崩壊し、伝統は途絶え、都市部は少子化を補うためにやってきた外国人で溢れ返ることとなる。


※上記文章は著作権フリー。(一部)転載可。
問い合わせ、抗議、宣伝等のために一部抜粋、削除、加筆修正等してご自由にご活用ください。日記、ブログ等にもご自由に転載等して結構です。拡散をお願いいたします。リンクも自由です。(ただし、反対の立場によるものの使用は認めない。)
情報拡散、理論武装、組織化が必要です。
※あくまでフェミニズムの影響下におかれている女性やフェミニズムを信奉・実践している組織、男女を批判しているものであり、女性一般までを批判しているものではありません。
※多くの方が反男女共同参画、反男性差別、反フェミニズムの運動に加わっているところです。ともに立ち上がり、男性差別のない社会を目指してがんばりましょう。ご協力をお願いいたします。
スポンサーサイト

コメントの投稿

非公開コメント

プロフィール

banabanabo

Author:banabanabo
男性差別反対
男女共同参画反対
女性優遇反対
男女共同参画社会、男女共同参画計画は、問題だらけであり、憲法第11条(基本的人権の享有違反)、12条(女性の権利の濫用)、13条(幸福追求権違反、家庭を持つ権利の侵害、女性の自己決定権・生む権利・性的自由の濫用)、14条(平等原則違反、比例原則違反)、15条(公務員選定・罷免権の侵害)、18条(奴隷的拘束・苦役からの自由の侵害)、19条(思想・良心の自由の侵害)、20条(宗教の自由の侵害)、21条(表現・言論の自由の侵害、報道・放送・取材の自由の濫用、国民・父親の知る権利の侵害、メディアへのアクセス権の侵害、事前抑制の原則的禁止違反、明確性の原則違反)、22条(男性の職業選択の自由の侵害、営業の自由の侵害)、23条(学問・集会・結社の自由の濫用)、24条(両性の平等違反、父親の面接交渉権の侵害)、25条(男性・胎児の生存権の侵害)、26条(教育を受ける権利の侵害、教育権の濫用)、27条(勤労義務違反)、29条(男性の財産権、年金受給権の侵害)、30条(納税義務違反)、31条(適正手続きの保障違反)、32条(裁判を受ける権利の侵害)、37条(刑事被告人の公平な裁判を受ける権利の侵害)、38条(不利益供述の不強要・自白の証拠能力違反)、39条(二重処罰の禁止違反)、44条(選挙人の資格違反)、97条(基本的人権の本質違反)、98条(憲法の最高法規性違反)、94条(条例制定権違反)99条(公務員の憲法尊重擁護義務違反)に違反し、民法(信義則違反、禁反言の法理違反、公序良俗違反、不法行為)、刑法(疑わしきは被告人の利益にの原則違反、罪刑均衡の原則違反、罪刑法定主義違反、明確性の原則違反、詐欺罪、威力業務妨害罪)、刑事訴訟法(捜査権・逮捕権・公訴権の濫用)、行政法(説明責任違反、適正手続き違反、重大明白な瑕疵、裁量権の濫用、職務怠慢、行政監査・行政評価の機能不全、違法な公金支出、行政コストの際限なき増大)、労働法(男女雇用機会均等法違反)、会社法(コンプライアンス違反、企業の社会的責任違反、内部統制違反)、国際法(世界人権宣言違反(全30条中24の条項に違反(違反率80%))、経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約違反、市民的及び政治的権利に関する国際規約違反、児童の権利に関する条約違反)にも違反し、経済原則(税の公平性・中立性違反、経済活動の自由の侵害、不適正な資源配分・人員配置、利潤最大化・費用最小化に逆行、国内市場の縮小)、国際協調(外交問題、対外イメージの悪化)、自然の摂理(生物学的性差の否定、非婚・晩婚による少子化、高齢出産による奇形児、女嫌い(ミソジニー)、女性恐怖症(ジノフォビア)、異性に無関心)
にも反しています。

最新記事
最新コメント
最新トラックバック
月別アーカイブ
カテゴリ
検索フォーム
RSSリンクの表示
リンク
ブロとも申請フォーム

この人とブロともになる

QRコード
QR
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。