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フェミニズムの脅威

下記は、フェミニズム等に反対する者がまとめてくれたものです。内容に一部古いものや表現がやや過激なものがありますが、一応そのまま掲載いたします。がんばりましょう。

■内閣府男女共同参画局予算(本局のみで年間9兆9千億円!!!毎年増額/国家総予算82兆円中)
その実体は過激ババアフェミ学者&団体員の巣窟。
既に国家・社会・生活の●ありとあらゆる面に●巨大かつキチガイじみた影響力を陰に陽に行使。
スーパー省庁として全官庁/審議会に過激メンバーが出向しそこでも凶悪な害悪を撒き散らしています。
97-99年にだまし討ち的に出来たばかりの局が(外野でわめいていたフェミ団体が権力中枢に殺到)、
財政が火の車にも拘らず毎年桁外れの●天文学的な●予算を浪費・支配。しかも他予算が減額するなか毎年増額。
こいつらの力の前にはマスコミなど今や奴隷です。「男=悪・ダメ」の醜悪巧妙な洗脳。一般女総フェミ化戦略。
参画局は審議会なので、男性を憎悪する過激ババアフェミ学者や団体員が識者として無限に入れる構造が悲劇を招きました。
全自治体にも男女共同参画課を作らせ別途莫大な額をキチガイ浪費。
巨額利権目当で層化公明がフェミの完全腰巾着化&予算分捕り役。以上が爆発的に●日本最強力の権力&圧力団体●になったフェミニズムの実態です。

皇室典範も従軍慰安婦も最強勢力はフェミ。選挙女枠も小泉の発明品でなく参画ブレーンの入れ知恵。
クォータ制といって世界中のフェミの政治目標(北欧フェミ国や韓国が法律で導入)。
人権擁護法も法務省を完全に乗っ取ったフェミ(+部落)が起草。
女だとやたら軽い求刑/判決。ホテルを超える女刑務所の新規建設。過激フェミ女学者が法制審議会委員長。
重要法律のフェミ的観点からの大改正の連続、自民保守派死守の夫婦別姓だけ枯葉的残存。
悪名高いジェンフリ教育ですが、文科審議会に参画メンバーが多数出向。
●「女男」という表記に徹する検定教科書も既に複数本登場。
痴漢を出汁に首都圏に女車両を無理矢理導入。[男→女]の順が多い便所等の案内パネルを
ブチ壊して逆にする工事の指導が電鉄会社に来ており、補助金が際限なく出るとのこと。
海上自衛隊歌は女性差別⇒全歌詞変更。女優遇措置アファーマティブアクション⇒ex国1合格者が最終採用してもらえる率:女>>男子東大生
マスコミ指導・国民洗脳。真実は強姦は昭和40年の3分の1殺人は昭和30年の3分の1です。騙されるな!!
権利は貪り義務は免れるという剥き出しの女権拡張主義フェミニズムが根元にあります。○保存&コピペ希望○
苦情を→http://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken.html



※あくまでフェミニズムの影響下におかれている女性やフェミニズムを信奉・実践している組織、男女を批判しているものであり、女性一般までを批判しているものではありません。
※多くの方が反男女共同参画、反男性差別、反フェミニズムの運動に加わっているところです。ともに立ち上がり、男性差別のない社会を目指してがんばりましょう。ご協力をお願いいたします。
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男性差別反対
男女共同参画反対
女性優遇反対
男女共同参画社会、男女共同参画計画は、問題だらけであり、憲法第11条(基本的人権の享有違反)、12条(女性の権利の濫用)、13条(幸福追求権違反、家庭を持つ権利の侵害、女性の自己決定権・生む権利・性的自由の濫用)、14条(平等原則違反、比例原則違反)、15条(公務員選定・罷免権の侵害)、18条(奴隷的拘束・苦役からの自由の侵害)、19条(思想・良心の自由の侵害)、20条(宗教の自由の侵害)、21条(表現・言論の自由の侵害、報道・放送・取材の自由の濫用、国民・父親の知る権利の侵害、メディアへのアクセス権の侵害、事前抑制の原則的禁止違反、明確性の原則違反)、22条(男性の職業選択の自由の侵害、営業の自由の侵害)、23条(学問・集会・結社の自由の濫用)、24条(両性の平等違反、父親の面接交渉権の侵害)、25条(男性・胎児の生存権の侵害)、26条(教育を受ける権利の侵害、教育権の濫用)、27条(勤労義務違反)、29条(男性の財産権、年金受給権の侵害)、30条(納税義務違反)、31条(適正手続きの保障違反)、32条(裁判を受ける権利の侵害)、37条(刑事被告人の公平な裁判を受ける権利の侵害)、38条(不利益供述の不強要・自白の証拠能力違反)、39条(二重処罰の禁止違反)、44条(選挙人の資格違反)、97条(基本的人権の本質違反)、98条(憲法の最高法規性違反)、94条(条例制定権違反)99条(公務員の憲法尊重擁護義務違反)に違反し、民法(信義則違反、禁反言の法理違反、公序良俗違反、不法行為)、刑法(疑わしきは被告人の利益にの原則違反、罪刑均衡の原則違反、罪刑法定主義違反、明確性の原則違反、詐欺罪、威力業務妨害罪)、刑事訴訟法(捜査権・逮捕権・公訴権の濫用)、行政法(説明責任違反、適正手続き違反、重大明白な瑕疵、裁量権の濫用、職務怠慢、行政監査・行政評価の機能不全、違法な公金支出、行政コストの際限なき増大)、労働法(男女雇用機会均等法違反)、会社法(コンプライアンス違反、企業の社会的責任違反、内部統制違反)、国際法(世界人権宣言違反(全30条中24の条項に違反(違反率80%))、経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約違反、市民的及び政治的権利に関する国際規約違反、児童の権利に関する条約違反)にも違反し、経済原則(税の公平性・中立性違反、経済活動の自由の侵害、不適正な資源配分・人員配置、利潤最大化・費用最小化に逆行、国内市場の縮小)、国際協調(外交問題、対外イメージの悪化)、自然の摂理(生物学的性差の否定、非婚・晩婚による少子化、高齢出産による奇形児、女嫌い(ミソジニー)、女性恐怖症(ジノフォビア)、異性に無関心)
にも反しています。

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