スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

家族の消滅

性別役割分担、母性を無視・敵視した男女共同参画によって結婚制度、家族制度、家庭が崩壊し、少子化が加速すると考えていますが、このたび白人を中心にフェミニズムの影響の強いアメリカの国勢調査で興味深い結果が出ました。

18歳以下の白人の割合は54%にまで低下し、全体でも64%にまで低下
2000年から2010年間の白人の増加率はわずか1.2%(合計1億9600万人)、ヒスパニック(5000万人)とアジア系(1400万人)は43%増加、黒人(3700万人)は11%増加し、非白人の合計は1億1100万人と29%増加
ニューヨークなどのいくつかの都市では白人が少数派に転落
(The Economist 2011年4月2日号より)


女性、外国人、マイノリティの意見を必要以上に受け入れて保護するとこのような結果が待ち受けています。日本も決してこの人口動態と無縁ではありません。外国人参政権が実現し、中国人や韓国人が増加・繁栄し、日本全国で闊歩する光景を目の当たりにしないために、行動を起こす必要があります。

既にアメリカでは、結婚は高学歴、裕福な人に限られたぜいたくなイベントとなりつつあり、高卒以下や貧困層は結婚したくてもできなくなってきており(大卒女性の全出産の6%が婚外子だが、高卒女性の婚外子は44%)、核家族(1950年:全世帯の43%→2010年:20%)がアメリカから消えつつあるという。(The Economist 2011年6月25日号「The decline of marriage」)
また、アメリカでは1970年代前半に全体の過半数を占めていた大黒柱の夫、専業主婦の妻、二人以上の子供の家庭は2010年頃には5分の1にまで低下し、片親の家庭が急上昇し、大卒・ホワイトカラー・41~45歳の女性の3分の2は子供がいないとう。(The Economist 2011年11月26日号「女性と仕事」)

さらに、2011年にアメリカで誕生した新生児の割合は、白人が49.6%と初めて少数派に転落したという。
(米国の新生児、白人が初めて少数派に=国勢調査
ttp://jp.reuters.com/article/oddlyEnoughNews/idJPTYE84H04C20120518
米国の赤ちゃん、史上初めて白人系が少数派に 米国勢調査
ttp://www.afpbb.com/article/life-culture/life/2878571/8955505)

フランスでは、大胆な子育て政策、財政出動により、出生率が1994年1.65から2010年2.01に回復したが、財政、企業に多大な負担をかけることとなり、付加価値税の増税(税率21.2%)、企業の東欧等への海外脱出の動きも見られるという。増えたのはもっぱら移民の子供との指摘もあり、この政策が成功したかどうかは意見が分かれている。少なくともこの政策を模範にすることは避けなければならない。日本とフランスでは文化的な違い等諸条件が違い過ぎる。(信頼できる統計があればよいが、フランスはあまり民族、人種別の統計を行っておらず、サルコジ元大統領自体、ユダヤ人を母に持つハンガリー移民2世というお国柄。)

さらに、男女共同参画先進国の北欧等では、少子化や労働力不足等で移民を受け入れた結果、治安悪化等の状況に陥り、反EU、反債務不履行国救済、移民排斥、イスラーム排除を訴える極右政党が台頭しています。
スウェーデン民主党 支持率5.7% 議席349中20
デンマーク人民党  支持率15.2%議席179中25
真正フィン人党    支持率16.9%議席200中5  2011年4月17日の総選挙で200中39議席獲得の大躍進
自由党(オランダ) 支持率17.6%議席150中24
(The Economist 2011年3月19日号)
ただし、移民、イスラーム排斥は訴えてもなぜか少子化、家庭崩壊、移民流入の元凶の一つである男女共同参画に異を唱える政党はありません。(もはや不可能?団体、個人レベルでは、あるようですが。)このまま移民政策、フェミニズムを野放しにしていると、ローマ帝国がキリスト教に覆い尽くされた時のように、ヨーロッパがイスラム化することになるでしょう。既に欧州でモスクの数は数千に達しており、ムスリムの数は3,800万人(欧州の人口は、7億3,100万人(2009年))で欧州全体の5%に達しており、2050年には20%に達する見込みだという。(英デイリーテレグラフの予測)



日本は、欧米先進国から多くのものを学んできましたが、文化、思想に関するものは必ずしも国家・社会の発展に結びつくものではなく、取り入れる必要はないものもあると考えています。たとえば、奴隷制度、家族制度、共和制(君主制廃止)、人種主義、キリスト教、ローマ字(漢字、ひらがな、カタカナ廃止)、帝国主義、植民地主義、共産主義、ファシズム、移民受け入れ、フェミニズム、死刑制度廃止、多文化主義、訴訟社会、行き過ぎた環境保護・動物愛護等が挙げられます。特に、(男女平等の)北欧や(出生率上昇)のフランス等を称賛・擁護する勢力には注意する必要があります。

※上記文章は著作権フリー。(一部)転載可。
問い合わせ、抗議、宣伝等のために一部抜粋、削除、加筆修正等してご自由にご活用ください。日記、ブログ等にもご自由に転載等して結構です。拡散をお願いいたします。リンクも自由です。(ただし、反対の立場によるものの使用は認めない。)
情報拡散、理論武装、組織化が必要です。
※あくまでフェミニズムの影響下におかれている女性やフェミニズムを信奉・実践している組織、男女を批判しているものであり、女性一般までを批判しているものではありません。
※多くの方が反男女共同参画、反男性差別、反フェミニズムの運動に加わっているところです。ともに立ち上がり、男性差別のない社会を目指してがんばりましょう。ご協力をお願いいたします。
スポンサーサイト

コメントの投稿

非公開コメント

No title

米中流層、「女家長制」に ハンナ・ロージン氏
http://www.nikkei.com/article/DGXNASGU0200R_Z00C13A5000000/

>米国の中流層は徐々に『女家長制』へ移行

そもそも米国では結婚自体が消滅しつつあることを前提に考えると、「『アバズレフェミ女とナヨナヨ腑抜け男』という極々少数のペアだけが結婚できる社会に移行しつつある」というのが正確だろうね。

>独身を選ぶ女性が増えて婚姻率が下がり、特に米国ではシングルマザーが増えている

↓これのことだな。女が仕事を持って働けば、結局父と母との両方の役割を一人で果たさなければならない破目に陥るということ。男になろうとした叛逆者が背負い込むべき当然の重荷だね。もっと苦しめばいいと思うよ。良い見せしめになるから。

【米国】20代前半の女性「未婚の母」急増6割超--国勢調査局[13/05/02]
http://anago.2ch.net/test/read.cgi/news5plus/1367460660/-100

>働く女性が増え、労働時間も長くなっているのに、妻・母親としての役割も果たさなくてはなりません。女性の1週間の平均労働時間は1965年の9.3時間から23.2時間に増え、育児に費やす時間も10.2時間から13.9時間に増えました。一方で男性の労働時間は減り、育児時間はあまり増えていません

いい気味。「男社会の終わり」「女家長制」なんていう虚栄心をくすぐる言葉でおだてられて、都合良くこき使われてるだけ。嘗ての日本人男性がそうだったようにね(笑)。

>――男性はどうすべきなのでしょうか

はっきりお断りしておきますが、男性は女性の負担を減らすための奴隷ではないですから。
と言うのも、あなた方が自分たちの都合の良いように男を動かそうとしていることくらいお見通しなんですよ。ほら、この質問の回答の内容は、丸っきり

>――女性の負担を減らす方策はありますか

の回答になってるじゃないですか。

>例えば将来のキャリアのために経営学を学びながら、子供との時間を持ってみるのはどうでしょう。

例えばここ。遠回しに「手前ぇは主夫になって、キャリアウーマンのオレを支えろや」って言ってるだろ。
こいつの提案は何故か結婚することが大前提になっているからお笑いだよ。苦境に陥ることを避けるために、そもそも結婚しないっていう選択肢があるのに。

>日本では『草食男子』が増えていて、古いシステムや『男はこうあるべき、こうした働き方をすべきだ』という考え方に抵抗している

はい。我々草食男子が捨てた「古いシステム」が結婚であり、「男らしさ」は色好み、女狂いですね。我々は更に進化を続け、今では断食男子になっていますが。

>女性が一家の大黒柱であったり、夫や彼氏より収入が多かったりする状況は特に若い世代では珍しくなくなってきています。いずれは社会がこうした状況に慣れ、恥ずかしいことではなくなっていくでしょう

と言うより、一足飛びに童貞、交際歴なし、生涯未婚が恥ずかしいことではなくなるでしょうね。

>男女間の関係も大きく変わっています

と言うのも、我々進化した男性にはもう「男女関係」もクソもないですからね。

これで、アメリカの田舎者の糞フェミにも最先端が理解できましたかな?
プロフィール

banabanabo

Author:banabanabo
男性差別反対
男女共同参画反対
女性優遇反対
男女共同参画社会、男女共同参画計画は、問題だらけであり、憲法第11条(基本的人権の享有違反)、12条(女性の権利の濫用)、13条(幸福追求権違反、家庭を持つ権利の侵害、女性の自己決定権・生む権利・性的自由の濫用)、14条(平等原則違反、比例原則違反)、15条(公務員選定・罷免権の侵害)、18条(奴隷的拘束・苦役からの自由の侵害)、19条(思想・良心の自由の侵害)、20条(宗教の自由の侵害)、21条(表現・言論の自由の侵害、報道・放送・取材の自由の濫用、国民・父親の知る権利の侵害、メディアへのアクセス権の侵害、事前抑制の原則的禁止違反、明確性の原則違反)、22条(男性の職業選択の自由の侵害、営業の自由の侵害)、23条(学問・集会・結社の自由の濫用)、24条(両性の平等違反、父親の面接交渉権の侵害)、25条(男性・胎児の生存権の侵害)、26条(教育を受ける権利の侵害、教育権の濫用)、27条(勤労義務違反)、29条(男性の財産権、年金受給権の侵害)、30条(納税義務違反)、31条(適正手続きの保障違反)、32条(裁判を受ける権利の侵害)、37条(刑事被告人の公平な裁判を受ける権利の侵害)、38条(不利益供述の不強要・自白の証拠能力違反)、39条(二重処罰の禁止違反)、44条(選挙人の資格違反)、97条(基本的人権の本質違反)、98条(憲法の最高法規性違反)、94条(条例制定権違反)99条(公務員の憲法尊重擁護義務違反)に違反し、民法(信義則違反、禁反言の法理違反、公序良俗違反、不法行為)、刑法(疑わしきは被告人の利益にの原則違反、罪刑均衡の原則違反、罪刑法定主義違反、明確性の原則違反、詐欺罪、威力業務妨害罪)、刑事訴訟法(捜査権・逮捕権・公訴権の濫用)、行政法(説明責任違反、適正手続き違反、重大明白な瑕疵、裁量権の濫用、職務怠慢、行政監査・行政評価の機能不全、違法な公金支出、行政コストの際限なき増大)、労働法(男女雇用機会均等法違反)、会社法(コンプライアンス違反、企業の社会的責任違反、内部統制違反)、国際法(世界人権宣言違反(全30条中24の条項に違反(違反率80%))、経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約違反、市民的及び政治的権利に関する国際規約違反、児童の権利に関する条約違反)にも違反し、経済原則(税の公平性・中立性違反、経済活動の自由の侵害、不適正な資源配分・人員配置、利潤最大化・費用最小化に逆行、国内市場の縮小)、国際協調(外交問題、対外イメージの悪化)、自然の摂理(生物学的性差の否定、非婚・晩婚による少子化、高齢出産による奇形児、女嫌い(ミソジニー)、女性恐怖症(ジノフォビア)、異性に無関心)
にも反しています。

最新記事
最新コメント
最新トラックバック
月別アーカイブ
カテゴリ
検索フォーム
RSSリンクの表示
リンク
ブロとも申請フォーム

この人とブロともになる

QRコード
QR
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。