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同志からの拡散希望

下記は同志からの引用となります。

結婚しないことにより、男性差別・女災の半分は回避できます。

日本女の常識 A


ひっぱってくれる男性が好き・・・私の好みを先読みして楽しませて当たり前。


話し合いましょう・・・私の主張を全面的に受け入れなさい、でも二人で決めたことよ。


器が小さい・・・私の幼稚でわがままな要求を聞いてくれない男性。


家事・・・昼間仕事をせずにどれだけ遊んでいようと、夫も平等に負担するもの。


仕事・・・男性は家族を養うために絶対にしなければならないもの。
     女はしてもいいし、したくなければしなくてもいいもの。


離婚・・・女が相手に愛想つかしたら、慰謝料「もらって」するもの。
     男性が相手に愛想つかしたのなら慰謝料「払って」するもの。


養育費・・・女が子供を引き取ったら、相手の男性からむしり取るもの。
      逆の場合は払わなくてよいもの。


自分磨き・・・同じことを男性がやれば、ただのくだらない趣味。
       でも女がやれば自分の価値が向上すると思い込んでいるもの。


生命保険・・・男性だけが多額の保険料を負担するもの。
       夫の命を担保にして、一生働きたくない賎業の立場を保証するためのもの。


賎業主婦・・・とっても尊い「お仕事」で、外で働くよりもずっと大変。
どんな怠慢な手抜きをしても「愛情がこもっている」とわめき散らせば、、
決して解雇されない三食昼寝つきの”立派な”「職業」。
仕事をしたくない女や、就職できない女のための生活保護制度。



日本女の常識 B


妻の小遣い・・・夫が長時間労働に苦しんでいる間に、ママ友とランチ代として浪費するもの。


夫の小遣い・・・とことん切り詰めるべきもの。


専業主夫・・・家事育児すべてを「完璧に」こなさなければ、絶対に専業と認めない。


給料財産・・・夫のものは私のもの、私のものは私のもの。


借金負債・・・夫の借金は私と無関係。でも私の借金は夫が尻拭いして当たり前。


マザコン・・・男性が親孝行すること。女性の場合はそのまま親孝行。


厚生年金・・・長年結婚「してやった」見返りに、夫から半額を合法的に奪い取るもの。


税金年金・・・一切払わなくてよいもの。
       家事育児で間接的に社会に貢献している、などという愚ともつかぬ屁理屈
       を持ち出せば、公共サービスや社会保障制度にタダ乗りできる。
男女平等・・・女の「権利」を主張するときにだけ用いる言葉。
       平等な「義務」を課せられるときは、「女子供」になって拒否できるもの。


白人男性・・・レディーファーストをしてくれる、優しくてとっても理想的な男。
       DV殺人・妻への日常的な暴力が社会問題になっているなんて、白人男性さまにはありえない。


レディーファースト・・・女を甘やかす概念だけを都合よく「常識」として輸入する一例。
        女に義務を要求される外来概念は「日本の常識に合わない」と
        断固として輸入を拒否する。


DV・セクハラ・・・女様にとって気に入らない男の言動は、一方的に悪と断罪できる伝家の宝刀。
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男性差別反対
男女共同参画反対
女性優遇反対
男女共同参画社会、男女共同参画計画は、問題だらけであり、憲法第11条(基本的人権の享有違反)、12条(女性の権利の濫用)、13条(幸福追求権違反、家庭を持つ権利の侵害、女性の自己決定権・生む権利・性的自由の濫用)、14条(平等原則違反、比例原則違反)、15条(公務員選定・罷免権の侵害)、18条(奴隷的拘束・苦役からの自由の侵害)、19条(思想・良心の自由の侵害)、20条(宗教の自由の侵害)、21条(表現・言論の自由の侵害、報道・放送・取材の自由の濫用、国民・父親の知る権利の侵害、メディアへのアクセス権の侵害、事前抑制の原則的禁止違反、明確性の原則違反)、22条(男性の職業選択の自由の侵害、営業の自由の侵害)、23条(学問・集会・結社の自由の濫用)、24条(両性の平等違反、父親の面接交渉権の侵害)、25条(男性・胎児の生存権の侵害)、26条(教育を受ける権利の侵害、教育権の濫用)、27条(勤労義務違反)、29条(男性の財産権、年金受給権の侵害)、30条(納税義務違反)、31条(適正手続きの保障違反)、32条(裁判を受ける権利の侵害)、37条(刑事被告人の公平な裁判を受ける権利の侵害)、38条(不利益供述の不強要・自白の証拠能力違反)、39条(二重処罰の禁止違反)、44条(選挙人の資格違反)、97条(基本的人権の本質違反)、98条(憲法の最高法規性違反)、94条(条例制定権違反)99条(公務員の憲法尊重擁護義務違反)に違反し、民法(信義則違反、禁反言の法理違反、公序良俗違反、不法行為)、刑法(疑わしきは被告人の利益にの原則違反、罪刑均衡の原則違反、罪刑法定主義違反、明確性の原則違反、詐欺罪、威力業務妨害罪)、刑事訴訟法(捜査権・逮捕権・公訴権の濫用)、行政法(説明責任違反、適正手続き違反、重大明白な瑕疵、裁量権の濫用、職務怠慢、行政監査・行政評価の機能不全、違法な公金支出、行政コストの際限なき増大)、労働法(男女雇用機会均等法違反)、会社法(コンプライアンス違反、企業の社会的責任違反、内部統制違反)、国際法(世界人権宣言違反(全30条中24の条項に違反(違反率80%))、経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約違反、市民的及び政治的権利に関する国際規約違反、児童の権利に関する条約違反)にも違反し、経済原則(税の公平性・中立性違反、経済活動の自由の侵害、不適正な資源配分・人員配置、利潤最大化・費用最小化に逆行、国内市場の縮小)、国際協調(外交問題、対外イメージの悪化)、自然の摂理(生物学的性差の否定、非婚・晩婚による少子化、高齢出産による奇形児、女嫌い(ミソジニー)、女性恐怖症(ジノフォビア)、異性に無関心)
にも反しています。

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