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ロシア人がJR西日本を一刀両断している動画

関西弁のロシア青年が女性専用車両についてJR西日本に電凸し、担当者を謝罪に追い込んでいましたので紹介させていただきます。

女性専用車両は、実は男性が乗れるにも関わらず、「女性専用 women only」と表示して乗客を欺罔しており、消費者保護関連法の理念に違反、詐欺であり、乗務員、同乗の女性による高圧的な男性の乗車拒否は、強要罪に該当するおそれがあります。
女性専用車両の論理は、
・戦時中「日本人は敵国の人間だから財産を没収して僻地に隔離すべきだ」
・昔のアメリカ、南アフリカ「黒人が犯罪を犯すから、白人専用施設は必要。黒人に犯罪を犯す奴がいることが問題だ。」
・9.11テロ後「アラブ系、イスラム教徒がテロを起こしたから、空港では、若いアラブ系、イスラム教徒だけを検査する。」
と同じ論理です。
上記、日系人強制収容は、その後公式の謝罪と補償がなされ、人種隔離は全て撤廃され、アラブ系、イスラム教徒を狙い撃ちにした検査は幼いころを日系人強制収容所で過ごしたノーマン・ミネタ運輸長官の活躍等によって実施自体回避されています。
男性を犯罪者扱いする思想が背景にある女性専用車両だけのうのうと存続しており、いまだ公然と男性差別がまかり通っています。

女性専用車両を導入する電鉄会社には、抗議乗車の他に乗車しないという方法も考えられます。1~2駅程度でしたら歩いて済ますことも可能ですし、通勤の帰りだけ鉄道を使わないということもでき、その方が健康にも家計にもよいと考えられます。また、競合する別の路線を利用したり、自転車、車を利用するのも手です。車の使用はエコには反するかもしれませんが、フェミニスト、(一部の)女性のエゴには反しておらず、経済効果も大きいと考えられます。
これらを併用して地方の鉄道を中心に経営破綻寸前にまで追い込めば、効果的だと考えられます。それでも悔い改めないような鉄道会社は見せしめに破綻させて鉄道路線を丸ごと消滅させてもよいかもしれません。
かつて、白人専用座席に疑問を呈した黒人が当該バスに乗車しない運動を展開し、世論に影響を与えました。それと同じことをする必要があります。

「関西弁のロシア青年、女性専用車両についてJR西日本に電凸!」
http://www.youtube.com/watch?v=Bb2txbUpnzY
プロフィール

banabanabo

Author:banabanabo
男性差別反対
男女共同参画反対
女性優遇反対
男女共同参画社会、男女共同参画計画は、問題だらけであり、憲法第11条(基本的人権の享有違反)、12条(女性の権利の濫用)、13条(幸福追求権違反、家庭を持つ権利の侵害、女性の自己決定権・生む権利・性的自由の濫用)、14条(平等原則違反、比例原則違反)、15条(公務員選定・罷免権の侵害)、18条(奴隷的拘束・苦役からの自由の侵害)、19条(思想・良心の自由の侵害)、20条(宗教の自由の侵害)、21条(表現・言論の自由の侵害、報道・放送・取材の自由の濫用、国民・父親の知る権利の侵害、メディアへのアクセス権の侵害、事前抑制の原則的禁止違反、明確性の原則違反)、22条(男性の職業選択の自由の侵害、営業の自由の侵害)、23条(学問・集会・結社の自由の濫用)、24条(両性の平等違反、父親の面接交渉権の侵害)、25条(男性・胎児の生存権の侵害)、26条(教育を受ける権利の侵害、教育権の濫用)、27条(勤労義務違反)、29条(男性の財産権、年金受給権の侵害)、30条(納税義務違反)、31条(適正手続きの保障違反)、32条(裁判を受ける権利の侵害)、37条(刑事被告人の公平な裁判を受ける権利の侵害)、38条(不利益供述の不強要・自白の証拠能力違反)、39条(二重処罰の禁止違反)、44条(選挙人の資格違反)、97条(基本的人権の本質違反)、98条(憲法の最高法規性違反)、94条(条例制定権違反)99条(公務員の憲法尊重擁護義務違反)に違反し、民法(信義則違反、禁反言の法理違反、公序良俗違反、不法行為)、刑法(疑わしきは被告人の利益にの原則違反、罪刑均衡の原則違反、罪刑法定主義違反、明確性の原則違反、詐欺罪、威力業務妨害罪)、刑事訴訟法(捜査権・逮捕権・公訴権の濫用)、行政法(説明責任違反、適正手続き違反、重大明白な瑕疵、裁量権の濫用、職務怠慢、行政監査・行政評価の機能不全、違法な公金支出、行政コストの際限なき増大)、労働法(男女雇用機会均等法違反)、会社法(コンプライアンス違反、企業の社会的責任違反、内部統制違反)、国際法(世界人権宣言違反(全30条中24の条項に違反(違反率80%))、経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約違反、市民的及び政治的権利に関する国際規約違反、児童の権利に関する条約違反)にも違反し、経済原則(税の公平性・中立性違反、経済活動の自由の侵害、不適正な資源配分・人員配置、利潤最大化・費用最小化に逆行、国内市場の縮小)、国際協調(外交問題、対外イメージの悪化)、自然の摂理(生物学的性差の否定、非婚・晩婚による少子化、高齢出産による奇形児、女嫌い(ミソジニー)、女性恐怖症(ジノフォビア)、異性に無関心)
にも反しています。

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